井形慶子 イギリス
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  掲載クライアント
 
真理渡部歯科クリニック 院長
渡部真理氏
1955年、東京都生まれ。10歳時、父の故郷出雲市へ移る。九州歯科大卒業後、産業医科大歯科・口腔外科での2年間の研修や益田赤十字病院歯科医長を経て1987年、松江市殿町に歯科医院「真理渡部歯科クリニック」を開設。日本統合医療学会(IMJ)会員。

先人達の歩みを見つめ
統合医療の啓発を

統合医療を行う「真理渡部歯科クリニック」の渡部真理院長は、
統合医療を世に知らしめたいと活動している。

  「真理渡部歯科クリニック」の渡部真理院長は、島根の地で統合医療による治療と啓発を行っている。首都圏であれば広く啓発もしやすいが、やはり自分の地元を良くしたいとの想いがあるから島根にこだわる。島根県知事である溝口善兵衛氏も島根出身で、東大を出て大蔵省で活躍したが、島根に戻り知事として「神話博しまね」の開催に尽力しているのも地元への想いからだろう。渡部院長もその想いを共有したいと「神話博しまね」への協力を行っている。ここ出雲の地では、アカシックレコードに直接繋がるスポットがそこここにパックリと口をあけていて人間が自然の一部である証拠が溢れている。小泉八雲が感じとったように、この地にゆかりある人たちは日々あたりまえのようにそれを感じながら生きているのだ。だから、「神話博しまね」の呼びかけに、県民挙げて共感し、県民挙げて呼応しているのだ。 今、島根や鳥取をはじめ、山陰が熱い。
「真理渡部も溝口知事も小松昭夫社長もその中のひとりにすぎない」
 小松社長は、渡部院長が師匠と慕う人物。工場の出入口や内部空間の価値を高める「シートシャッター門番」やクラウドの先駆けといわれる総合水管理システム「やくも水神」を事業とする小松電機産業の社長で、〝地球経営〟の視点から生まれた信念を世に広く問うために「財団法人人間自然科学研究所」を設立し活動している。
 近代戦争から今日に至るまでの経緯と現状を直視するなかから小松氏は「戦争責任を、戦前・戦時・戦後の3つに分けて捉え直し、人類の未来のために活かす視点で、日本、大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国がそれぞれその特徴を活かし、中国、露国、米国の三大核大国と世界の共感を得る、希望の生まれる未来をつくる時です。これは在日の方の賛同と積極的な取組みが入口です」と話している。
 小松社長が着実に実績を上げているのを知った渡部院長は、女性の仲間たちと協力し「日本海=東海を囲む朝鮮・韓国・日本から世界へ平和を」というシンポジウムを、同研究所を後援団体として呼びかけ、「竹島の日」を前にした2010年2月10日に、在日や活動家も含む多くの参席のなか松江市で開催した。渡部院長は今後も自らの個性を活かし、共に歩む活動を続けたいという。
 渡部院長は、日本統合医療学会の渥美名誉理事長などの先人たちが統合医療を日本の医療現場に広めてはきたものの、なかなかままならなかったところを見てきた。時の首相であった鳩山由紀夫氏も以前より代替療法に理解着目しており、日本統合医療学会にも議員を送りバックアップを約束していたが、やや行き詰まり感があるのだという。やはり従来の西洋医学と統合医療は平行線で、交わることがなかった。
 海外を見ると、ドイツでは西洋医学と統合医療(自然療法)は融合しており、がんの治療にも統合医療が選ばれている。アメリカではNIH(国立衛生研究所)が、統合医療について研究しており、ホワイトハウスの中に、大統領直轄の統合医療大統領委員会というものがあり、大統領命令で予算が決まる国家プロジェクトとなっている。
 元来、代替療法と言われてきた統合医療には、日本ではまだあまり知られていないが、何千人にのぼるがん患者を治したゲルソン博士の食事療法によるゲルソン療法や、多くの統合失調症やうつ等を治してきたカナダのホッファー医師によるオーソモレキュラ―医学でのナイアシン(ビタミン3B)を中心とした栄養療法等がある。これらの医療は、対症療法ではなく、疾病の原因を体の中から根本的に治すことを目指している。しかしこうした医療は西洋医学側から公然とは受け入れられず、これらの医療を歴史の陰においやってきたのだ。
 その統合医療を日本で実践しようと、渡部院長は歯科での診療の他に、「真理渡部統合医療研究所」を設立している。研究所では、健康相談を行い、相談の上『オーソモレキュラー療法』や、『グルタチオン(点滴)療法』、『LDN』、統合医療に携わる方達が「副作用の無い抗がん剤」としている『高濃度ビタミンC点滴療法』等を行っている。『オーソモレキュラー療法』の栄養解析では、血液・尿検査から身体の内部の状態を知ることができ、現在どのような栄養素がどのくらい不足しているのかを数値で明らかにする。そして検査に応じ、食事療法の指導やサプリメントの処方を行っている。
 渡部院長は、ドイツで実現している医療のように、必要な方々が統合医療に出会えるチャンスを拡げるため、そして行動する患者さんが増え自分が必要な医療を自由に選べるようにするために、島根の地から統合医療の啓発を続けていくと決意している。
(ライター/本名広男)
 
真理渡部歯科クリニック
TEL/0852-23-4182 FAX/0852-23-4183 Eメール/mari-watanabe@sa7.gyao.ne.jp
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ホームページ http://www.mari-watanabe-dental-clinic.com/
 
行政書士 柴田法務会計事務所 所長
柴田純一氏
金融機関在職中、主に年金請求と成年後見制度の利用促進に取組み、その後ファイナンシャルプランナ-として中高年層の皆様の生活設計のアドバイサーを20年間行う。この経験を活かし、遺言・相続専門の事務所「行政書士 柴田法務会計事務所」を開設。

日本でただ一人!阿闍梨であり、遺言相続専門行政書士
遺言書の専門家として
60歳代の方に伝えたいこと

遺言アドバイザーの柴田純一先生は、親族間の相続トラブルを避けるため
60歳になったときに「遺言書」を書くことをお勧めしている。

  「60歳を過ぎたらいずれ被相続人になることを意識して、自分の財産の相続のことを考え始めるべきなのです。60歳のうちに遺言書を書いておくことを強くお勧めしています。それを広く伝えていかなければならないということを遺言書の専門家として仕事を続けてきて切実に感じています」
 そう語るのは、親族間の相続トラブルを避けるための「遺言書」作成をサポートする遺言アドバイザー柴田純一先生だ。現代では60歳というのはまだ若い年齢とも言えるが、遺言書は元気なうちに書いて、適宜書き直していくほうが良いのだという。その最初の1回目を60歳の時点で書いておくのがベスト。そうして精度を高めていくのが後々生きる遺言書を書くためのスタイルなのだという。その準備があってこそ、あなたは心豊かな最晩年を迎えることができるのだ。
 現在日本で公正証書遺言を書いている方は、被相続人の7パーセントほど。しかし、生命保険には90パーセントの方が加入している。この差はなにかというと、保険会社が積極的に保険を勧めているからだが、死亡保険のお勧めの時でも生命保険会社は遺言書には一切触れない。相続については法的に難しいので避けてしまうからだ。しかし亡くなった方の遺族にとっては、相続財産とその配分のほうが重要になってくる。保険に入っているから死んだ後は大丈夫だと思って遺言書を書かないでおくと、相続人の間でトラブルが発生し悲劇が起きかねない。
 「私の遺言アドバイザーとしての役割は、一人でも多くのかたに、遺言書を書いていただくことなのです。その重要性を被相続人となられる方々にお伝えするのが私の使命だと思っています」と、柴田先生。先生は修験者として阿闍梨という高い位をもち、宗教者としても、相続トラブルであなたの最晩年が台無しになることを憂慮している。
 「遺言書を書くときは、相続対策と、相続税対策の2つに対処できるものでなければなりません。これらはそれぞれ別なものなのです。これからは相続税対策も重要になってきます。相続税を払う人はかなりのお金持ちの人だけだと思っていませんか。実は2015年の税制改正が施行された場合、相続税を払わなければならなくなる方が増えることになるのです。非課税の枠が、基礎控除が5000万から3000万になり、相続人一人あたりの控除額が1000万から600万になってしまうのです。その相続税の問題点ですが、相続財産が銀行預金の時、相続人の内の一人でも『遺産分割協議書』に合意しない場合には、被相続人の口座から現金をおろすことができません。全員の合意がない限り銀行は口座を凍結してしまう。被相続人が相続税対策と考えて銀行にお金を預けていても相続人は使えなくなってしまうのです」
 このとき有効な相続税対策は死亡保険を使うこと。例え相続人間で合意が得られなくとも保険であれば指定した人に死後一週間以内にお金が下りるので相続税が払える。これからは、そうした死亡保険での相続税対策を組み込んだ遺言書が必要になってくる。保険金を相続税に使うことを遺言書に書いておかないと、受取人が他の用途に使う可能性がでてくるので、遺言書に組み込むことが必要なのだ。
「遺言書とは何か。それは人間の絆の証(あかし)なのです。遺言書は、あなたから子どもや甥、姪など親族にあてた一方的な呼びかけ。これがなければ、全員『争族人』となり被害者となってしまいます。その被害を回避できるのは、あなたが書く遺言書が重要な役割を果している」
 相続では、争いが生じると、相続人全員が被害者になり、得をする人が誰もいなくなってしまう悲劇となる。そういう事態を回避するのが、最晩年を迎えるあなたの役割なのだ。
「一概に遺言書と言っても、ピンからキリまであります。遺書と遺言書は違います。エンディングノートとも違います」。柴田先生は遺言書の中でも高いレベルを要求される『相続争いを起こさないための遺言書』作成の専門家である。遺言書作成はすべてオーダーメイドの世界。この世界は安易なマニュアル仕立てでは歯が立たない。法律の条文は、敵にも味方にもなる。柴田先生は、あなたの人生に寄り添い、相続人全員が納得するような心に響く遺言書を作成してくれるのだ。
(ライター/本名広男)
 
行政書士 柴田法務会計事務所
TEL/03-6780-1408 FAX/03-6780-1409 Eメール/info@yuigonsyo.biz
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株式会社 アドニスライフ 代表取締役
大西敏広氏
29歳の時、介護業界に転身。自身の経験を通じて介護職の厳しい現実を痛感し、理想的な職場環境の実現を目指す。介護者のためのSNSサイト立ち上げを機に『アドニスライフ』を設立。介護者の労働環境を改善し、利用者に良質なサービスを提供する。並行してたこ焼き屋をオープンするなど精力的に活動中。

介護スタッフの質を高め
地域に貢献を!

『アドニスライフ』は訪問介護事業所を名古屋と千葉で運営。
地域のニーズに応え介護のプロを養成している。

  日本はますます高齢化が進み、2030年には65歳以上の人口の割合が全体の28%を超えると予想されている。そのため、今、介護職の現場では人材確保が大きな社会問題になっており、人手が足りないために行き届いたケアができないのが現状だ。こうした社会背景を受け、介護スタッフの需要は年々高まっており、実際、人の役に立ちたいと考える人が増え、介護福祉に従事する人の数は増加の一途をたどっている。人のために尽くし、密度の高い人間関係を構築するため、とてもやりがいのある仕事になっている。
 しかし、現実は過酷な労働環境に対してそぐわない報酬や深夜まで延々と働かなければならない勤務形態、加えて、肉体的・精神的にも厳しく、離職する人が後を絶たないのももうひとつの見逃せない現実だ。介護する側もされる側も、お互いに満足できる環境を作らなければ、今後さらに需要が増していく介護業界が破綻してしまうことは確実。介護職に定着する人の数を増やすためには、厳しい環境を改善する必要があるが、難しいと言わざるを得ない。
 『アドニスライフ』の代表・大西敏広氏はそうした現況を憂いながら、状況を改善しようと勢力的に活動している。利用者と介護職に従事する全員がストレスのない仕事現場を作ろうと、訪問介護主体の介護福祉事業会社を目指している。「すべては生活に幸福を招くために」を経営理念に掲げ、介護業界の改善に力を入れているのだ。
 介護面でお互いに気持ち良くいられるにはどうすればいいのかを考えた結果としてSNSを立ち上げた。同じ考えを持った人同士のつながりを促進・サポートするWebサイトだ。こうして大西氏は29歳のときに、SNSに介護について自分と同じ志を持った人とコミュニケーションできる場を作り、完成したのが『アドニスライフ』の原型である。SNSで知り合った人たちと共に働くことで、介護業界に貢献できるのではないかと考えたのだ。「従業員」というより「仲間」という意識のため、スタッフたちが協力し合い、利用者の需要を満たすサービスを提供できるというわけだ。
 今、大西氏は人材教育に特に力を入れている。ヘルパーの資格を持っている人や介護への情熱を持っている人を積極的に採用しているが、即戦力としては残念ながら未知数だ。その対策して、最初は本部の名古屋で研修をするカリキュラムを設定。現場には必ず教育研修部の指導担当が同行し、介護スタッフが介護に自信を持てるようになるまで徹底指導する。常に人手不足を露呈している業界である故、マンツーマン教育に余裕があるわけではないが、命にも関わることに手を抜くことは決してない。
 千葉市の「つくしケアサービス わかば」の他、名古屋に2ヵ所の事務所を持ち、経営理念を達成しようと奮闘努力を続けている。介護はサービス業だと考えている大西氏は次のように語る。
「介護職は介護だけをしていればいいというものではなく、利用者が良質なサービスを通じて幸福な生活を目指すのが本来のあり方。そのためにスタッフも満足して力を発揮し働ける職場でなくてはなりません」
 こうして、スタッフが意欲的に働ける環境を作り、多くの介護職で問題になっている収入面も改善している。その結果、スタッフたちがお互いを助け合い、一人ひとりが最大限に力を発揮できる仕組みが完成した。「介護のプロとしてやっていくため、必要なことのひとつに介護保険法の尊守がある」とも大西代表は言う。保険が適用されるサービスと適用外サービスは分けなければならないが、結果的に利用者の不便を招くこともある。現状打開のために、『アドニスライフ』は介護保険適用サービスの他に、適用されない生活支援の部分を自費の自由契約という形を取っている。例えば、通院の行き帰りの介助は保険適用だが、病院内の介助は適用外であるから自由契約となる。複雑な制度だが、貴重な介護保険を使うので確かな対応が求められる。
 また、スタッフのマナー指導も大切な教育。利用者を子ども扱いするのは論外だが、親しくなりすぎて友だち感覚になることは厳禁。利用客からフレンドリーさを喜ばれる場合もあるので、一概に否定できないが、『アドニスライフ』は常に顧客第一主義を考えた介護を心掛けている。大西氏は訪問介護を利用する家族にも伝えたいことがある。「外国人ヘルバーが家に入っても受け入れて欲しい。また、介護保険の枠内のサービスに制約があるとはいえ、まだまだ改善できる点があるので、病院や公的機関に相談して欲しい」。これからの大西氏の健闘に期待がかかるところだ。
(ライター/藤井孝)
 
株式会社 アドニスライフ つくしケアサービス わかば
TEL/043-301-3784 FAX/043-207-6294
FAX PC TEL BOOK  
ホームページ http://www.adonislife.co.jp/
 
株式会社 杉本 会長
杉本勝氏
大阪府和泉市出身。近畿各地で長年にわたり調理師としての修行を行う。昭和62年門真市に蕎麦店を出店後、63年大阪市に蕎麦店2号店、平成元年に串カツ店「杉の坊」、2年に「寿司市場」等飲食店業を展開する。現在は食と健康の専門家として食材研究に世界各地を周る。調理学校講師や講演会でも活躍中。

『杉の坊 さんざしジュース』(希釈用) 2,625円(税込)
『100%高濃度 さんざしエキス』(小サイズ) 5,250円(税込)
食べ物による健康改善で
薬に頼らない食生活を

病気は食生活により改善できると提案する「株式会社 杉本 『杉の坊』」の杉本勝氏。
世界各地を巡りであった漢方果実「さんざし」を広く薦めている。

  「株式会社 杉本 『杉の坊』」を運営する杉本勝氏は、食と健康の専門家として、カナダ国際オルタナティブ医科大学元教授、ホメオパシー医学博士、ナチュラルドクター、漢方健康博士号、薬草園芸士の資格をもち、長年飲食業に携わる傍ら食と健康に関する研究を続けてきた。料理の原点を根底からの見直しを図り、料理人として見た目や味だけの料理ではなく、「医食同源」や「身土不二」などの先人の教えを体得して客におもねることなく自然の摂理にかなった滋養溢れる食事を提供してきた。現在は、「病気は食べ物によって改善できる」という考え方に基づき、薬に頼らない食生活を提案、多くの方に食事療法の指導をし、調理師学校の講師や講演を通じて、正しい食生活の啓発活動を行っている。
 「飲食業を経営していたころから、日本人の普段の食べ物の異常さに気がつくようになったのです。食事というのは、四季折々の地元風土にあった食材を、長く伝わってきた伝統の調理法で食べるのが良いのです。そうした食生活が、日本の四季の気候や風土のなかで健康を養ってくれるのです。旬の食材というのは、季節の中でもっとも勢いのある時期に育つので、「気」に満ちています。もともと日本にはそうした食文化があるのですが、ファストフードやコンビニがその食文化を途切れさせようとしています。日本人の体は、日本の土地でとれた食材で作られてきました。食文化が途切れるということは、健康を守れなくなることなのです」と杉本氏。また、水耕栽培や、ハウス栽培などでとれる作物のように本来の季節に収穫されるものではない作物は体を守ってくれないという。本来の自然のメカニズムを無視した食生活は危険であり、そうした不自然な食生活が病気をもたらすのだと杉本氏はいう。
 「例えば夏野菜のはずのキュウリやナスは現在一年中スーパーで売っています。旬の時期ではない作物は高く売れるので、環境に負荷をかけてまでハウス栽培で作っているのですが、冬にキュウリを食べると体が冷えた感じがするでしょう。キュウリは夏に食べてこそ生きてくるのです。冬に体を冷やしたら万病の元となってしまいます。そのように病気というのは長い間の食生活が原因となり起こる。自分で自分の病気を作っているのです。がんやさまざまな慢性病もその方の食生活の積み重ねが原因。逆を言えば病気は食生活によって改善できるのです。薬は症状を抑えるもの。正しい食生活に変えなければ根本的な改善にはなりません。また足りない栄養素をサプリメントとしてとっている方もいますが、栄養素は本来食材から総合的にとるもの。例えばビタミンCであれば果物を丸ごといただく。そうしてこそ果物の他の成分の中でビタミンCが生きてくるのです。精製された単一成分は体にとって過剰となるのです。これは精米されてミネラルやビタミンが欠けデンプンだけとなった白米、精製された砂糖・塩、うまみ調味料なども同じ。これらはおいしさを追及するところから求められてきましたが、精製されたものは体の中で過剰に働くのです」
 そうした活動の中で杉本氏は、食生活改善の啓発活動と健康相談の傍ら、ターミナルケアを行っている方々に役立つ食材を探しに世界中を回り、その土地の人々が何を何のために食べているのかのフィールドワークを行い、中国で漢方植物「さんざし」と出会った。
 「余命宣告された人であっても何もせずそのまま終末をむかえるのではなく、諦めずにできることをして欲しいと思います。私は研究を続ける中でさまざまな漢方や食材と出会ってきましたが、この植物ほど人々に喜ばれたものはありません」
 この2000年前から伝えられている漢方果実「さんざし」には、ポリフェノールやサポニン、ミネラルなど日常の食事では不足しがちになる重要な微量天然成分がバランス良く含まれており、バランスを欠いたホメオスタシス(恒常性)を補完し正常に戻す働きがある。それにより体内環境が一定に保たれ、体に秩序正しい営みをもたらす。「株式会社 杉本 『杉の坊』」では、杉本氏一押しの「さんざし」を原料とした果汁濃縮液『杉の坊 さんざし』を販売している。子どもから高齢の方まで安心して美味しく頂ける『杉の坊 さんざし』は、毎日の水分補給として飲み続ければ、食生活改善の一助となり、笑顔で生活できるだろう。
 全国の阪急百貨店で販売しているので、ためして欲しい。
(ライター/朝霞瑞穂)
 
株式会社 杉本 「杉の坊」
TEL/072-755-2477 FAX/072-755-2477 Eメール/sugimotokikaku@japan.so-net.jp
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丹羽歯科医院 院長
丹羽修氏
昭和52年3月愛知学院大学歯科部卒業、昭和52年4月東北歯科大学(現奥羽大学歯学部)口腔外科第二講座勤務。その後、三井物産株式会社歯科診療所等を経て、昭和58年11月に安城市にて『丹羽歯科医院』開業。三河歯科衛生専門学校非常勤講師。愛知県医師会安城准看護学校非常勤講師。平成17年から23年まで安城市歯科医師会会長を務める。
人を助けるのは当たり前
病院に行けない方へ訪問歯科診療

地域に根ざし、3代続いている『丹羽歯科医院』では、病院に行けなくて困っている人を
救いたいとの思いで、患者宅へ訪問して在宅での歯科治療を行っている。

  愛知県安城市で大正9年に創業、90年余続く『丹羽歯科医院』は丹羽修院長で3代目。同院では一般歯科の他に、寝たきりの高齢者や障がいを持つ方等のために自宅や施設への訪問歯科診療(往診)を行っている。もちろん健康保険が適用されるが、要介護認定された方の場合、介護保険も適用される。
 現在患者宅へ訪問しての診療を行っている歯科医は内科に比べ非常に少ない。用意する機材が多いうえに高齢者や障がいを持つ方の場合、他の病気を持っていることが多く、歯科治療にとってリスクが高いと言われ、また、外来と比べ訪問診療では診られる患者数は少なくなるからだ。丹羽院長の診療は1回30分くらい、1日に約10件を訪問するが、外来であればもっと患者数を診ることはできる。
 「しかし動けなくて診療所に来れないで困っている人を救わないのは医師としてはがゆい。また、往診で患者さんの姿や生活環境を知ることは、未来の私たちの姿でもあるから、とても大切なこと」と、丹羽院長は言う。
 患者の家に訪問しての診療ではさまざまな事が出てくる。寝たきりで歯みがきができない患者が多く、汚れてはれた歯ぐきや、ボロボロになった歯等を短時間で治療しなければならない。また、院のスタッフと共に治療の前に独り暮らしの老人の部屋を片づけることもあるし、暴れる患者もいる。しかし治療が終わると本人、また、家族の方が「ありがとう」と言ってくれる。自分が社会貢献していることを感じる一瞬である。丹羽院長はその言葉が支えになっている。
 「困っている人を救うのは当たり前。先代から受け継いだ医院の伝統ではありますが、自分のモットーは『何事にも誠実に』という思いでやってきました」
 今の歯科医院はコンビニのように郊外立地の広い駐車場付があたりまえの姿になっている所が多いが、『丹羽歯科医院』のような地域に根ざし、寝たきりの患者でも訪問して治療してくれる歯科医院は貴重な存在だ。
(ライター/藤井孝)
 
丹羽歯科医院
TEL/0566-76-2561 FAX/0566-74-0016
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AIC整骨院グループ 総院長
是枝稔彦氏
大学卒業後、東京柔道整復専門学校入学、優等賞で卒業。整骨院、整形外科病院で臨床の勉強を重ねる。昭和63年江東区にて施術をはじめる。外傷経験多数。

東大島整骨院 TEL.03-3682-5906
西大島整骨院 TEL.03-3638-8838
牡丹町ホワイト接骨院 TEL.03-3641-7529
本所吾妻橋整骨院 TEL.03-3625-1072
押上整骨院 TEL.03-3626-2182
菊川整骨院 TEL.03-3846-7057
東あずま整骨院 TEL.03-3614-7712
人を幸せにとの思いを共有する
地域で活躍するグループ整骨院

墨田区・江東区で、下町のかかりつけ整骨院として7つの店舗を展開する『AIC整骨院グループ』。
是枝総院長の理念を共有して地域で活躍する。

  『AIC整骨院グループ』は、墨田区・江東区で7店舗のグループ院を展開している。各地区にあるグループ院はそれそれが各院長が運営する独立した院だが、グループの団結は強く、是枝稔彦総院長を中心に地域の中で良い影響を与え合いながら全体が成長していくのだ。その団結力の源は、是枝総院長の理念にある。同じ理念を共有しているので、7つのグループ院は、患者には同じ想いで接することができるのだ。是枝総院長はその理念を次のように語る。
 「患者様の痛みを自らの痛みと受け取り、最善の施術法で最大限の効果を見出し、二人三脚の施術を人々に提供すること。そして常に感謝の心を大切にし、関わるすべての人を幸せに導くこと。この理念がグループ院に染みわたっていることが『AIC整骨院グループ』の強みです」
 このすべての人を幸せにするという大きな想いが、グルーブの各院が活動する時の根底となる理念となっているのだ。
 「患者様がどうしたら幸せに結びつくか。それは患者様のことを常に考えること。当グループでは、一生懸命をもじって、『一秒懸命』と言っています。一分一秒でも懸命に患者様のことを考えることで患者様を幸せに導いていくことに繋げていくのです」と、是枝総院長。
『AIC整骨院グループ』では、是枝総院長が開発した『是枝式治療法』を行うのが特徴。肩こりや、頭が重い、痛い、というような病院で検査してもよくわからない症状を根本から取り除き、速やかに改善に導く施術が『是枝式治療法』なのだ。
 各グループ院は人情味ある下町で、それぞれの地域の患者様に合わせ来院しやすい雰囲気を作りだし、学校のスポーツで怪我をした学生や、会社帰りのサラリーマン、不定愁訴に悩む年輩の方などに、真心を込めた施術で笑顔の和を拡げているのだ。
(ライター/本名広男)
 
AIC整骨院 事務局
TEL/03-3682-5907
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大野博公認会計士事務所 所長
大野博氏
明治大学卒業後、アーサーアンダーセン会計事務所(現KPMG税理士法人)に入社。その後、ソロモンブラザーズ(現シティグループ證券)を経て独立し、同事務所を設立。外資系金融のノウハウを、身をもって学び会得したスペシャリスト。
相続税対策には不動産
綿密なプラン作成を

外資系金融のノウハウを会得した会計のスペシャリストである『大野博公認会計士事務所』の
大野博所長に有効な相続税対策を伺った。

  生前に相続税対策をしている人と、してない人では大きな違いが出てくるという。相続税は日本でも一番高い税目なので、うまくプランすると、思いがけないほど税金を節約できるかも知れない。
 現金や預金で相続するよりもアパートなどの不動産で相続するのが有効だというが、借り入れをしてもそれは有効なのだろうか。『大野博公認会計士事務所』の大野博所長は次のように語る。
 「ケースにもよりますが、相続税対策の場合は、居住用の不動産を購入して自分が住むだけでなく、貸し出すこともできる不動産を購入することが多いですね。自己資金で購入すれば、相続財産としての現金が減り不動産が増えます。居住用の不動産は、購入した値段よりも相続税の評価がかなり下がります。仮に1億円で居住用の不動産を購入すればだいたい6千万円ぐらいの評価になります。そうすると4千万円分資産が減ったことになり、その分相続税も減り節税効果が出てきます。借り入れをした場合は、借金はすべて債務控除として課税対象から差し引かれるのでこれも節税となります」
 借り入れをしての不動産購入による相続税対策には綿密なプランが必要になるという。
「相続というのはいつおこるか分かりません。相続税の場合は、相続が起きた時点で資産の評価をしますので、あらかじめアパートを購入することで評価額を減らせますが、それまでアパートを維持しなければならないので、まず家賃でローンが返済できるかどうかのプランが必要になります。税金と、お金の流れと損益の計算を行い、相続に備えることが必要です」
 以上のように現金・預貯金で資産を持っているよりも、不動産に切り替えた方が資産評価が下がるので相続税の対策にはなる。「ただし、相続税の支払いには納税するためのお金が必要なので、現預金をすべて不動産にしてしまわず、納税するお金の準備も必要です」と大野博所長は最後に語った。
(ライター/本名広男)
 
大野博公認会計士事務所
TEL/03-6278-8102 FAX/03-6278-8103
FAX PC TEL BOOK  
 
株式会社 ファーマ 一級建築士事務所 代表取締役
望月重美氏
武蔵野美術大学の建築学科で学び、建設会社に入社。ビルやマンション、病院などの建設現場や購買、技術部などを担当。独立して『エム・ファンリティズ研究所』を設立。企業の施設など、資産を効果的に使うためのファシリティーマネージメントを行う。様々な建設における経験を積み『ファーマ 一級建築士事務所』を設立して現在に至る。
都心回帰とゴーストタウン化
新たなコミュニティを取り戻すには

郊外のゴーストタウン化に対処するにはどのような方策があるのか、
「ファーマ一級建築士事務所」望月重美代表に伺った。

  今、郊外のマンションに空きが出て、ゴーストタウン化していく傾向が出始めている。これは前から言われている事ではあるが、これにはどのような対処の仕方があるのか『ファーマ一級建築士事務所』望月重美代表に伺った。
 「都心部でもマンションが買いやすくなり、人々は、郊外から職住近接で便利な都心部へと回帰しています。これは時代の流れで仕方のないことではありますが、ではゴーストタウン化を防ぐにはどうしていったらいいのか。これは各方面で色々検討されています。例えば、4階建て5階建てのエレベーターが無い団地を、減築といって階数を減らして環境を維持するという考え方もあります。また、住まなくなって減らした部分を共有化していく。例えば共有で使えるコミュニティガーデンを作ったりするような試験施工も行われています。建物のハード面を大きくいじって行くことで、何とかしていこうという動きですね」
 費用はマンション管理組合の積立金を使っての改築になるが、そうしていくことでマンションの資産価値が保全されるのであればそれも一つの道という事になる。都心回帰で郊外の不便なところからゴーストタウン化が進んでいくだろうから、その対策は急務だ。
 「こらからは住まいに関する考え方も変えなければならないでしょう。マンションの余った部屋をどのように有効利用していくか。社会的ニーズを捉え、若い人向けのシェアハウスや、高齢者向けのサービス付住宅などに転用するなど新しい使い方を考えなければなりません。これは社会的な問題も含んでいるので難しい。しかしチャレンジしている管理組合もあるのです」
 そうした試みは、スラム化を防ぐとともに、そうしたニーズにあった新しい入居者を呼べるものとなる。それは資産価値向上とともにコミュニティの活性化の可能性も出てくるだろう。
(ライター/本名広男)
 
株式会社 ファーマ 一級建築士事務所
TEL/045-444-0091 FAX/045-444-0092
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イギリス情報誌●ミスター・パートナー 〒160-0022 東京都新宿区新宿2-13-16旭ビル4F TEL.03-3352-8107 FAX.03-3352-8605
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