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令和の
エキスパート
日本と中国の技術の架け橋として活躍
NEV用電池などのフィルム技術を輸出

圧倒的優位に立つ日本技術
輸出実務を担う上海事務所


 日本の優れた技術を母国である中国へ導入することにより、中国の技術発展を大きくアシストしてきたのが、中国・上海出身で日本に移り住んで39年になる『中和商事株式会社』代表取締役の金沢亮さんだ。事業の象徴が世界のNEV新エネルギー車のシェアで50%超を占める中国に日本製の優れたリチウムイオン電池用フィルムの加工技術や液晶テレビのモニターを構成するフィルムの輸出だ。
「日本は、電気電子製品の完成品では後発国に抜かれてしまいましたが、それらを作る材料分野では圧倒的に優位に立っています。その象徴がNEVに欠かせないリチウムイオン電池の材料のフィルムです。NEVに欠かせないリチウムイオン電池には、正極と負極の接触を防ぎつつイオンを通す役割を担うセパレーターという樹脂製のフィルムが必要です。中国メディアの百家号が2021年、日本が絶対的な強みを持つリチウム電池用材料としてアルミラミネートフィルムやタブフィルムを紹介したことでもわかります。電気自動車に力を入れる中国でフィルムを大量生産する時代が到来した状況下で、中国ヘフィルムの加工設備・加工技術の輸出をより一層進めていきたいと思っています」
 一方、液晶テレビのモニターを構成するフィルムは、コーティングした光学膜と呼ばれるフィルムが幾重にも重なって作られていて、日本製の加工設備は世界でもトップレベルという。
 日本に移り済んだ金沢さんは、中堅建築資材卸商社で10数年にわたりキャリアを蓄積して独立起業した。その経営を中国で補佐しているのは、1992年に日本に留学し、金沢さんと出会ったという專務取締役の顧梅林さんだ。
「私は機械の専門を学び、さらに検測器の実務経験があったため、金沢さんの仕事が中国の産業発展に大いに役立つと感じ、すぐに金沢さんとこのビジネスを行う事を決めました。2000年には上海オフィスに派遣され、責任者にとして、中国国内の業務を担当しました。その当時、日本ではすでに光学フィルムの精密コーティングなどのビジネスが始まっていました。その後、状況の発展に応じて、リチウム電池セパレーター製造のための設備を積極的に推進しました」
 事業を通して中国、日本両国の架け橋となって発展を願う心境が伝わる。
(ライター/斎藤紘)

中和商事 株式会社
日本本社 
Eメール/chuwa1@163.com
上海オフィス TEL/+86-21-5108-9860
Eメール/chuwahanxl@163.com

後継者不足に悩む農家の心強い助っ人
持続可能な農業への転換を目指し支援

農家の様々な困り事に対応
若い世代の参入促す対策も


「自分にできることで同業者の力になりたい」
 高齢化や後継者不足が深刻な農業の現状を憂い、将来にわたって持続可能な農業の構築という目的の下、栽培における新技術や最新の設備導入に積極的に取り組み、若者が興味を持ち、女性も働きやすい農業経営への転換を目指して農家をフルサポートしている『ファームビルド株式会社』代表の畠山周さんの事業に向き合うスタンスだ。前職のJA勤務時代、農家に技術や経営に関してアドバイスする営農指導を担当し、地域の農家が抱える困りごとなどに耳を傾け、農業の現状に向き合ってきた経験がサポートの信頼性を支える。
「国はこれまで、面積が小さかったり、形がいびつだったりする田畑を整形し、水路や農道を敷設して使いやすくする圃場区画整備を進めてきました。しかし、地方の農家は高齢化や後継者不足といった様々な問題を抱えています。大きな区画に整えたとしても、今までの機械や人員でまかなえるか疑問が残ります。高齢の農家さんの場合、トラクターなど農機具が壊れると、買い直すより農業を辞める選択をする人が少なくありません。作り手がいなくなり、田畑が荒れてしまうのです」
 農家サポートの柱は大きくわけて三つある。一つ目は人手不足の農家を支援する農作業の代行、二つ目は続けることができなくなった田畑の引き継ぎ。田畑は年々増え、現在は45ヘクタールほどを管理している。三つ目がドローンによる農薬散布の代行。対象となる田畑は東京ドーム約100個分の年間500haにものぼる。
「農薬散布は重い機材を背負ったりして3〜4人がかりで地上から行うのが一般的ですが、高齢者には負担となります。当社では散布代行だけでなく、操縦ライセンスの取得に向けた講習会も開いています」
 こうしたサポートを続けながら畠山さんは持続可能な農業を思い描く。
「農家が生き残っていく道は二つあります。少ない面積で高付加価値の農作物を作ってブランド化し、自ら販路を開拓していく方法が一つ。もう一つは、水田や耕作放棄地を借り受け大規模な農地を運用し、大型の機械で効率的に生産していく方法です。若い世代に農業に興味を持ってもらえるよう情報発信をしていきたいと思っています」
(ライター/斎藤紘)

ファームビルド 株式会社
TEL/018-873-2771 
Eメール/hatakeyama@farmbuild.net

畜産業の公害対策に筒易型浄化槽開発
EM菌を利用する先行浄化槽の簡易版

構築のコストも大幅に抑制
生産性向上でも実績が顕著


 年間3500頭もの豚を出荷する『野口ファーム』代表の野口昭司さんは、畜産業のし尿による悪臭公害や河川汚染などの課題に独自の技術で改善する方策を示してきた養豚家だ。その象徴が日本と中国で特許を取得した有用微生物群EM菌を利用する「畜産動物の排尿処理方法」と、2024年に日本で新たに特許を取った「筒易型浄化槽」。そんな実績のもと、野口さんは、2024年(令和6年)12月に市民生活や地域社会の向上・ 発展に努め、その功績が明白な方に対して日本文化興会から贈られる大変歴史と名誉のある賞、「社会文化功労賞」が贈られた。その 「筒易型浄化槽」については、開発途上国の開発を公的資金で支援する日本のODA政府開発援助を利用してフィリピンでの普及を促す活動にも乗り出した。「筒易型浄化槽」は、バックホーで深さ1mの土を掘り下げ、周囲に高さ1mの土手を築き、縦20m、横10m、深さ2mの第一槽と、第二槽の縦横10m、深さ2mのブールの原型を造る。これに曝気用のエアーポンプ3台を置く木造のステージと厚さ1・5㎜のポリエチレン製の防水シートの貼り付けと電気工事で完成する。汚泥を1ヵ月に2回第一槽に返送したところ汚泥は完全に消化されたという。建設費は370万円と国が指定する浄化槽に比べて10分の1以下だ。この装置の設置には二人のフィリピンの技術実習生が関わったことから、彼らの体験が今後大いに役立つとして、野口さんは、フィリピンの県庁クラスの機関の責任者に、開発途上国の開発を公的資金で支援する日本のODA政府開発援助を利用して「筒易型浄化槽」の普及に取り組むよう促すODAに係る提案書を送った。
「EM菌の効果的な利用方法は、私が開発した技術の中で最も大きなものです。EM菌は、現在世界中で利用されており、貴国におかれましてもその効力は認知されておられると存じます。実習を終了して帰国した技術実習生は、深い知識を有しております。ODAが適用された後には彼らが指導者として活躍することが期待されます」
 野口さんが提案書に記したエールだ。
「最近、茨城県と共同で実施した霞ヶ浦のアオコ除去の実験の過程で発生した画期的な技術的成果があります。すなわち、第二槽に沈殿した汚泥を第一槽に返送することにより、すべての汚泥が完全に消化されたことです。EM菌の効果で、EM菌の偉大さがわかります。一般の洗浄槽では大量に発生する余剰汚泥をセパレーターで分離していますが、その必要がなくなりました。これからも実験を続けて技術を確立していきます」
(ライター/斎藤紘)

野口ファーム
FAX/0299-92-3167

中小企業経営強化税制の拡充の延長など
新年度税制改正大綱で中小企業支援に注目

投資促進税制も2年間延長
防災・減災能力の強化策も


 2024年版の中小企業白書によると、中小企業は国内に336万4891社あり、企業総数の99・7%を占める。原材料高や人手不足など経営上の課題もあるが、その動向は個人消費などを左右し、日本経済に広く影響する。国税庁出身の税務のプロ、『大倉佳子税理士事務所』所長の大倉佳子さんは、閣議決定された令和7年度税制改正大綱の中で、中小企業を支援するための税制改正に注目する。
「令和7年度税制改正では、成長意欲の高い中小企業の設備投資を促進し、地域経済に好循環を生み出すために、中小企業経営強化税制が拡充されました。その一つが中小企業経営強化税制の拡充延長です。中小企業の成長を後押しし、成長ポテンシャルが高い売上高が100億円を超える中小企業の創出を推進するため、最大10%が税額控除される中小企業経営強化税制を2年間延長した上で、対象設備に建物を追加し、建物に対し特別償却を最大25%、又は税額控除を最大2%とするものです」
 もう一つが、中小企業投資促進税制の延長という。
「人手不足や物価高騰が続く中、中小企業の更なる設備投資を促進するため、特別償却30%又は税額控除7%の中小企業投資促進税制を2年間延長するとともに、財務基盤を強化するため、所得800万円までの法人税率を19%から15%に軽減する中小企業軽減税率が2年間延長されました。また、赤字の中小企業であっても前向きな投資を引き続き可能とするため、賃上げを行う企業を対象に設備投資に伴う固定資産税の特例措置を2年間延長するとともに、賃上げ率に応じて軽減率について課税標準を最大で5年間4分の1まで軽減されます」
 もう一点、大倉さんが評価するのが、大地震など自然災害が相次ぐ状況を踏まえた中小企業防災・減災投資促進税制だ。
「令和6年能登半島地震をはじめ、自然災害が全国で多発する中、中小企業における防災・減災能力の強化が一層重要性を増していることを踏まえたもので、特別償却16%の中小企業防災・減災投資促進税制が2年間延長されました」
 このほか、中小企業の経営者の高齢化、後継者不足が大きな問題になっていることから事業承継のあり方について今後も検討するとしていることにも注目する。
(ライター/斎藤紘)

大倉佳子税理士事務所
TEL/04-2924-0790 
Eメール/garnet-bear8@jcom.zaq.ne.jp

ダブルライセンスで複雑な相続案件解決
遺産分割協議も相続人納得の方策で支援

相続の諸課題に対応が可能
遺言書作成の段階から支援


「初めての相続、どうすればいいのか。そんな不安を解決します」
『司法書士行政書士オフィスウェールム』代表の平木康嗣さんは、多種多様な相続案件を数多く取り扱い、解決してきた相続のスペシャリスト。業務の信頼性を支えるのは二つの国家資格だ。相続で行政書士が対応できる代表的な業務は、相続人の調査、戸籍謄本の取得、相続関係説明図の作成、相続財産の調査と目録の作成、遺産分割協議書の作成、預貯金の解約払戻し、遺言書の起案や作成補助など。司法書士は、相続人調査、相続財産調査、相続放棄の申述書作成、遺産分割協議書の作成、有価証券の名義変更や解約、家族信託契約など生前対策のサポートなどが可能で、相続税や訴訟以外の相続問題で予想される課題のほぼ全体をカバーすることができるのが、平木さんの強みだ。
 その実力が伝わるのが遺産分割協議の支援だ。
「相続とは被相続人が亡くなられた時からその方の権利や義務を相続人の方々が継承するものです。これをどのようにして分けるのかを相続人同士で話し合い、決めることを遺産分割といいます。まず戸籍謄本などで相続人範囲の調査を行わなければいけません。次に被相続人の現金や不動産、借金や債務を調査します。その結果に基づいて、相続人で誰がどのくらい、どのような方法で相続するのかを話し合いで決めます。話し合いが済んだら遺産分割協議書を作成していきます。当オフィスでは、これらのプロセス全体を完全中立の立場で支援し、相続人全員が納得いく着地点に導いてきました」
 遺言書に関する相談にも対応するが、様々な課題をクリアしてきたという。
「遺言書の最大の利点は、自分の意思で財産を相続人に分配できることですが、遺言書に書かれた内容を実現するためには様々な手続きが必要になります。特に、遺言で財産を何人かの受遺者に遺贈する場合や、換価処分して相続人に分配するよう指定がある場合などの手続きは複雑です。こうした課題解決のための選択肢は一つではありませんが、当オフィスではこれらの手続きを執行する遺言執行者に就任して支援することができ、相談者様にとってベストな形で解決できるよう対応します。また、遺言執行者は遺言で指定することができますので、遺言書作成の段階からも支援します」
(ライター/斎藤紘)

司法書士行政書士 オフィスウェールム
TEL/045-620-2373 
Eメール/support1@office-verum.jp
ホームページ 
https://office-verum.jp/

中小企業の知的財産を生かし守る
知財経営支援ネットワークの役割解説

中小企業庁加盟で支援拡充
不適切取引の監視体制強化


 中小企業やスタートアップなどの知財経営の充実化を支援する「知財経営支援ネットワーク」に2024年、中小企業庁が加わった。その意義などについて、知財のプロ、『オリーブ国際特許事務所』所長の藤田考晴さんにお聞きした。

― 知財経営支援ネットワークとはどんな組織ですか。

「2023年に特許庁を中心にINPIT独⽴⾏政法⼈⼯業所有権情報・研修館、⽇本弁理⼠会が⽇本商⼯会議所と連携して作った組織です。特許権や実用新案権、意匠権などの知的財産に関しては、権利を取ることを目的にしている傾向があり、知財をビジネスに生かしてほしいとの考えが背景にあります。INPIT知財総合⽀援窓⼝の⽀援担当者やよろず⽀援拠点のコーディネーター、⽇本弁理⼠会地域会の弁理⼠、商⼯会議所の経営指導員が連携して⽀援します」

― それに中小企業庁が加わったことに

  どんな意義がりますか。
「中小企業の知財経営リテラシーの向上など啓発目的もありますが、発注元の大きな会社による受注元の中小企業の権利を侵害するケースが散見されることから、知財取引の実態を把握するとともに不適切取引に目を光らせる役割が期待されます。中小企業庁には知財Gメンがいて知財取引の適正化に努めてきた実績があります」

― 不適切取引とはどのようなものですか。

「様々なケースがありますが、例えば、受注側が特許を利用した製品の価格について、『下請けのくせに権利など主張するな』と値を下げさせる下請けいじめや、受注側がCADを使って作成した設計データを発注側が勝手に利用して発注を他の会社に変えてしまった事例もあります。また、発注者への納品物について、第三者との間に知財権上の紛争が発生した場合に、発注者が例外なく受注側中小企業にその責任を転嫁できる可能性のある契約が締結されている事案が特許庁で確認されています」

― 知財をめぐって中小企業のアドバイスはありますか。

「競争社会にあっては、知財は他の企業に対する優位性を得る重要な経営資源です。その活用の仕方で困ったり、権利が侵害されているのではといった疑念がある場合は、知財経営支援ネットワークの各相談窓口に相談するといいでしょう」
(ライター/斎藤紘)

弁理士法人 オリーブ国際特許事務所
TEL/045-640-3253 
Eメール/olive@olive-pat.com
ホームページ 
http://www.olive-pat.com/

利用者も乗務員も笑顔になるタクシー
職場環境整備で「人を大切に」を実践

24年連続特別優良会表彰
乗務員の健康ケアも実施


 財団法人東京タクシーセンターが接客・サービス、安全・運行管理、経営姿勢の3面から審査する法人事業者評価で24年連続で特別優良会社と表彰された『葵交通株式会社』が2024年5月に杉並区和田から杉並区宮前に移転して間もなく1年、代表取締役の田中秀和さんが重視する「人がすべて」「人を大切に」「社員ファースト」の理念を維持しながら、利用者に愛されるタクシー会社として快走している。
「新社屋でも、乗務員ファーストでゆったりとした快適空間を構築し、休憩時間もリフレッシュできます。仮眠室も新しい畳でいい香りがします。正月には、毎年恒例新年の交通安全祈願を互助会役員とサービスリーダー代表と身代わり不動尊へ行って参りました。減少傾向の事故をさらに無くすことを願いました。そして何よりも近隣の皆様に受け入れてもらえるような会社を目指していきます」
 同社は、2024年3月に国交省指定の働きやすい職場認証制度「三ツ星」を取得した。
「三ツ星取得は、全国のタクシー・ハイヤー会社で7社だけと超狭き門でした。引続き『働きやすい、働きがいのある職場づくり』を目指し安心、安全に走り続けます」
 田中さんは、乗務員の健康ケアにも力を入れ、健康戦略として「OffiStretch」を導入。理学療法士による30分の施術を希望者全員に無料で実施。身体のメンテナンスに理学療法士からのストレッチ方法も伝授。乗務員のモチベーション向上にも繋がっているという。また、毎日の乗務の中で緊急事態に遭遇することもあるため、同社では定期的に救急救命講習を行っている。公益財団法人の東京防災救急協会から14人の指導員から講習を受け、3時間講習を受け救急救命士が新たに誕生した。
 1951年創業の同社は、2012年以来、15年間に築いた田中さんの職場環境、事業推進体制を継承しながら、さらなる向上を目指している。
「社員もお客様も全員がハッピーになれるサイクルを重視しています。お客様も働く仲間も笑顔に。この企業理念を深く心に刻み、社員一丸となってチャレンジしていきます」
 田中さんの心意気が伝わる言葉だ。
(ライター/斎藤紘)

葵交通 株式会社
TEL/03-5941-5321
ホームページ 
https://www.aoi-kotsu.com/

心の奥に溜まったストレスや孤独を癒す
悩める心に寄り添うセラピー

テディベアと共に紡ぐ
癒しの時間


 2023年7月に兵庫県神戸市にオープンした「北野テディベアミュージアム」のオーナー兼テディベアセラピストとして活躍する西﨑未知さん。館内には、西﨑さんが2000年のミレニアム記念の頃から少しずつ集めた世界的にも貴重な200体以上のテディベアが展示されており、愛くるしいテディベアたちをじっくりと楽しむことができる。
 館内で行われている『Ruby Bearセラピー』は、テディベアを抱きしめた時の癒しの力とアドラー心理学の知識を組み合わせた独自メソッドだ。西﨑さんは元々、喋り手として司会業をしながら、話し方やコミュニケーション能力アップのセミナー講師として活動し、以前から興味があったアドラー心理学や色彩心理学を学び、ファシリテーターの資格を取得し、より心理学の学びを深め、カウンセラーとなる。カウンセリングを行うと心に深い闇を抱え、癒しを必要としている方の多さに気づき、テディベアセラピストとして活動を開始。深いペットロスからの立ち直りに大きな癒しの力を与え続けてくれたテディベアたちと共に「自分を責めがち」「自己表現が苦手」「疎外感を感じている」などのネガティブな悩みに寄り添い続けている。
『Ruby Bearセラピー』は、お気に入りのテディベアを抱きしめながら対話を進めることで、癒しのエネルギーで潜在能力に働きかけ、心の奥にたまったネガティブな気持ちや言葉にするのが難しいもやもやを吐き出すというもの。セラピーと共に、強みや幸せのヒントを掴める「シナジーマジック」や目標を設定する「未来日記」、今の悩みを引き出す「カラーカード」、今後するべき行動にヒントを導き出す「カラーキュービック」などの様々なアプローチで自分探しを行えるのも特長。セラピーの効果を高めるために、瞑想や霊気、ヒーリングミュージック、フラワーエッセンスなどの要素も取り入れながら、人間関係の悩みやストレス、日常の疲れにそっと寄り添い、心の奥に溜まった感情を優しく解きほぐす。
 また、西﨑さんの体験やテディベアセラピーの実践方法やその効果について詳しく解説した著書「私がテディベアセラピストになったわけ」の出版やセミナー、ワークショップの定期的な開催を通してテディベアセラピーの魅力を発信し続けている。
 古くから多くの人々に愛され続けてきたテディベアと西﨑さんが紡ぐ優しい時間を体感してみてほしい。
(ライター/彩未)

テディベアセラピスト 西﨑未知
TEL/078-891-6757 
Eメール/rubybear.515@gmail.com
Instagram/@rubybearkobe2024_2023.7.17


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