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MRI騒音下で通話可能な装置開発
光マイクの応用で実力示す発明家

イスラエル・ハイテク企業と
共同開発・世界的商品の開発を目指す


 高磁界や強電界、電磁気妨害、ガス、石油などの環境からの影響を受けたり、妨害を与えたりしない光が音を捉える光マイクロホンデバイスをキーテクノロジーに、医療分野や脳研究分野、産業分野重要な役割を果たすMRI音声通話装置などで異彩を放すのが『コバテル株式会社』だ。代表取締役小林興弘さんは、大手音響機器、無線通信機器メーカーの研究開発部門、に長く従事し欧米やイスラエルのハイテク企業と共同研究開発業務に携わった経験を生かし、専門性の高い業務の効率向上に資する特殊装置で存在感を示してきた発明家だ。その独創性と発想力が伝わるのが、イスラエルで開発され、小林さんが開発段階から協力してきた『光マイクロホン』の応用開発。コンデンサーマイクなど従来のマイクロホンと基本的原理が全く異なり、金属・電気を一切使わず、伝搬媒体に光ファイバーを使用し、高磁界、強磁界、ガス、石油、などを扱う防爆施設、高電圧環境で使用することができ世界で唯一のマイクロホンだ。応用の象徴が、MRI(磁気共鳴画像装置)の騒音環境で医師、検査技師、受診者が音声を双方向で伝えることができるMRI音声通話装置。
「MRIの騒音は、電車が走るガード下の音と同水準。従来医師は受診者との間で体の不調の有無などを確認しにくいという会話上の問題点がありましたが、『光マイクロホン』を応用した音声通話装置は、金属を内部に持ち込めないMRI検査室で使うことができます。仕組みは、『光マイクロホン』を枕状の音声集音装置に組み込み、音声を光データーに変換して送信し、受信側装置でアナログ音声に変換し出力するもので、MRI画像への妨害ノイズも生じません。新開発インナーイヤピースを耳への密着型を装着することでMRI騒音を低減に成功し、双方向の会話が高音質での通話が可能になりました」
 同装置は、国内の大学病院や研究所、欧米の医療機関で導入が進んでいるという。
「このほかにもMRIを使って耳から脳へ鼓膜と脳神経を経由して聴覚刺激信号を伝えることができ脳の働きを研究する脳研究装置で当社開発のインナーイヤチップホンを使ってMRIの高騒音中でも忠実に刺激信号を脳へ伝えることができるMRI聴覚刺激装置呈示装置も開発し導入されした。また、音声・音楽を骨伝導で直接脳神経を経由して伝達するインナーチップデバイスを開発し、特許を取得して商品化を進めています。特に難聴者には新しい音声・音楽の世界を提供できると思っています」
 さらに自動車・産業装置など多くの配線を必要とする電子機器の配線省力化、軽量化を図る為に世界的な技術で開発されたDC|BUS技術にもイスラエル社と共同開発し自動車・ロボット・宇宙関連機器の制御分野への応用に力を注いでいる。
(ライター/斎藤紘)

コバテル 株式会社
TEL/045-577-5067 
Eメール/kobatel@oregano.ocn.ne.jp

相続放棄を多角的視点でサポート
利点と欠点を指摘し最適解に導く

厳密な財産調査で判断
申述書の作成まで対応


 少子高齢化、核家族化、地方の過疎化 放置空き家問題などを背景に相続を放棄するケースが年を追って増え続けている。司法統計年報によると、2019年の全国の家裁での受理件数は約22万5千件で10年前の1・4倍だ。相続財産の調査や法的な手続きの代理を業務の柱に掲げる『司法書士行政書士オフィスウェールム』の代表平木康嗣さんは、相続放棄に関する相談にも親身に対応し、メリットとデメリットを指摘しながら、最善策へと導き、迅速に手続きを進める。
「相続放棄とは、相続人が亡くなられた被相続人の権利や義務を一切受け継がないことです。遺産の中に多額の借金や未払債務、未払税金などがある場合、相続放棄をすることができますが、相続放棄をすると初めから相続人ではなかったことになり、現預金や不動産、債権といったプラスの財産も含めて一切の財産を相続しないことになります。相続放棄をするには、原則、相続開始を知ったときから3ヵ月以内に家庭裁判所に申し出る必要がありますが、一度相続放棄をすると原則として撤回や取り消しはできませんので、慎重かつ速やかな対応が求められます」
 相続か、放棄かを判断する上で基準となる考え方も示す。
「借金の額と資産の額を見極めて検討すれば方向が見えてくるでしょう。借金の額が多過ぎると、プラスの財産を相続しても、自身の経済的状況が悪化してしまいます。資産が多ければ、資産から借金を返済することが可能になります。借金の額と資産の額とのバランスをみることが重要です。被相続人の借金がどの程度あるか不明で、財産が残る可能性もある場合などは、相続人が相続によって得た財産の限度で被相続人の借金の負担を受け継ぐ限定承認という選択肢もあります」
 平木さんは、相続放棄の相談を受けると、預貯金、不動産、有価証券、固定資産税の支払い状況など判断の前提となる財産調査を厳密に行う。相談者が相続放棄を決断すれば、財産の状況を記載した相続放棄の申述書、被相続人の住民票除票または戸籍附票、放棄する申述人の戸籍謄本など相続放棄に必要な書類を速やかに整え、家庭裁判所への申述をサポートする。申述書の提出後、家庭裁判所から、相続放棄の理由などを尋ねる照会書が相続人に届くが、この回答作成にも対応する。
(ライター/斎藤紘)

司法書士行政書士 オフィスウェールム
TEL/045-620-2373 
Eメール/support1@office-verum.jp
ホームページ 
https://office-verum.jp/

創業や開業支援で実力を示すプロ
多角的視点と重層的スキーム定評

周到な事業計画の作成
節税対策もアドバイス


 法人の誕生から事業の成長、継続、世代交代までの会社の一生をサポートする気鋭の税務・会計のプロフェッショナルがいる。『石田秀光税理士事務所』の代表石田秀光さん。中でも、創業・開業支援で示す多角的視点による重層的な支援スキームの評価は高く、これまで成功に導いた創業案件は建築業、建設業、IT関連、飲食業などを中心に100件超にのぼる実力ぶりだ。
「創業・開業には、業種や業態選びからビジネスプラン、事業計画書の作成、資金調達、会社設立手続きなど様々な準備が必要です。支援ではまず、創業で何を目指すのかをお聞きした上で、経営ビジョンや開業場所、商品やサービスのターゲット層などを明確化し、業界の競合状況などを見極めて売上予測に基づく収支計画を含めた事業計画書を作成、必要な資金と調達方法を考えていきます。また、利用できる助成金や補助金の申請手続き、法人登記のサポートもします」
 資金調達では、金融機関から融資を受ける際、面談の仕方をアドバイスするほか、本人だけでは融資依頼が通らない場合は同席してサポートする。さらに、開業後の税金対策、節税対策も親身に支援する。
「帳簿のつけ方から源泉所得税の計算、年末調整、決算など税務にかかる様々な作業を支援します。また、節税対策では、作業が面倒ですが、最高65万円までの特別控除がある青色申告の仕方の指導や、配偶者や親族を雇った場合の専従者給与の支払い、少額減価償却資産の特例の活用、小規模企業共済等掛金、社有車や社宅の購入など節税効果のある方法の活用についてもアドバイスします」
 石田さんは、外国人の創業も手助けし、タイのフルーツやお菓子を輸入販売する事業の支援では、外国人による法人登記や銀行口座開設に手間がかかることから、自身が共同経営者になって開業した例もある。
 石田さんは、明治大学政治経済学部時代、パチンコにハマり、好きが高じて卒業後、パチンコ店に就職。その後、一念発起し、難関の税理士試験を目指し、勉強4年で国家資格を取る異色の経歴を持つ。
「これまで創業を支援した対象は、20代から40代の比較的若い世代の方が多く、これからも志を持って事業を開始した人たちが軌道に乗れるよう応援していきたいと思っています」
(ライター/斎藤紘)

石田秀光税理士事務所
TEL/047-724-3418 
Eメール/h.ishida-zeirishi@hi-tax.jp
ホームページ 
https://www.hi-tax.jp/

ボーダレス時代の法律案件解決
幅広い知見生かす国際派弁護士

国際離婚の難問も処理
企業法務のサポートも


「広い世界に目を向けて何事もアグレッシブにチャレンジする」
『池田崇志法律事務所』の所長池田崇志さんの信念だ。早大と神戸大大学院で学び、留学先の英オックスフォード大やケンブリッジ大で自由貿易を推進するWTO法、EC通商法、比較家族法、国際刑事法などを研究、英語も堪能な文字通りの国際派弁護士。日本企業などの海外展開を法的側面から支援する関係省庁等連絡会議のメンバーも務め、日常の弁護士活動で対応する様々な案件にも、幅広い知見と豊かな経験が生かされる。業務の柱の一つは「国際・外国人問題」への対応。特に力を入れているのは国際結婚、国際離婚、国際相続、外国人雇用、事業支援、外国人入管サポートなどボーダレス時代ならではの案件だ。その実力を示したのが2009年から2011年にかけて取り組んだ、外国人の父を依頼者とする国際離婚と親権者決定の案件。
「依頼者は、アメリカ在住のニカラグア人医師。アメリカで離婚裁判中の日本人の元妻が日本に連れ帰ってしまった幼少の娘の親権を取り戻してほしいという依頼で、私は裁判を起こし、一年のうち一ヵ月は娘と父親がアメリカで共に過ごすこと、週に一度は娘が父親に電話するという当時としては画期的な審判を勝ち取りました」
 この案件はニュースにもなり、日本が「国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約(ハーグ条約)」を導入する契機となった(国際私法判例百選搭載)。
 国内関係では、「企業法務」のサポートで実績を重ねてきた。
「会社を法律や紛争のリスクから徹底して守るようサポートします。トラブルが起こってしまった場合にも、正しい対応で迅速に解決することで会社の発展を支援することができます。労務管理や行政手続、知的財産権、パートナーシップビジネスにも対応可能です」
 池田さんは、一年ほど不動産鑑定士事務所に勤務した経験もあり、そこで蓄えた専門的な知識を生かし、不動産をめぐるトラブルや訴訟もサポートする。
「得意とするのは建物明渡請求、請負、売買、賃貸借、担保権などです。購入した建物に欠陥がある、土地の境界線で問題が発生した、入居者が行方不明になってしまったなど、不動産や建築に関するさまざまなトラブルを解決に導いています」
 クライアントファーストと現場主義に徹して最適解を追求する業務のウイングは広がり続ける。
(ライター/斎藤紘)

池田崇志法律事務所
TEL/06-6311-1500 
Eメール/takashi@t-ikeda.com
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https://ikeda-law-office.com/

知的財産権の侵害から企業を守る
特定侵害訴訟代理人の資格を活用

弁護士との共同で対応
特許庁審決取消訴訟も


『オリーブ国際特許事務所』の所長藤田考晴さんは、知的財産の創造、保護、活用の各フェーズで企業を支援するだけでなく、知的財産の権利が侵害されたときに損害を回復する支援でも頼りになる弁理士だ。弁護士との共同受任を条件に企業の代理人となって、侵害した企業との交渉や訴訟ができる法的な資格を持っているからだ。特定侵害訴訟代理業務付記弁理士といい、知財活動のウイングが通常の弁理士より広いのが強みだ。
 特定侵害訴訟代理業務付記とは、日本弁理士会が実施する研修を受け、民法や民事訴訟法、民事執行法、民事保全法などの知識が問われる国家試験に合格した弁理士に付与される資格。
「特定侵害訴訟とは、特許、実用新案、意匠、商標、半導体の回路配置に関する権利の侵害又は特定不正競争による営業上の利益の侵害に係る訴訟のことです。具体的な流れとしては、権利侵害の疑いのある事例にクライアント企業や当事務所が気づいたときに、当事務所が連携している弁護士と対応を協議、最初に相手企業に警告書を送付し、その上で裁判外紛争処理業務として交渉に臨みます。多くの場合、相手企業が非を認めてライセンス契約などの形で決着しますが、認めなかった場合は訴訟に持込みます」
 権利侵害が海外で発生したときは、同事務所が構築した海外の弁護士や弁理士などとのネットワークを利用して、知的財産の使用差し止めや損害賠償請求など最善の方法を選択して対応するという。
 弁理士は、侵害訴訟の他に、依頼者が知的財産権取得のために出願した案件が特許庁で認められない拒絶審決に不服がある場合に、その審決の取り消しを求める審決取消訴訟の訴訟代理人に単独でなることもでき、藤田さんはこの点でもクライアント企業の頼りになる存在だ。
「激しい企業間競争の中で知的財産の認知度が高まっていることや、技術開発に投下した資本の回収に企業が力を入れていること、ベンチャー企業やスタートアップ企業が大企業との対抗上、知的財産の権利化に積極的に取り組む動きが活発化していることなどを背景に、知的財産権の侵害に対する関心は高まっていくと考えられます。当事務所では持てる資格をフルに活用し、クライアント企業の権利をしっかり守っていきたいと思っています」 
(ライター/斎藤紘)

オリーブ国際特許事務所
TEL/045-640-3253 
Eメール/olive@olive-pat.com
ホームページ 
http://www.olive-pat.com/

疾患の早期発見の精度向上を追求
声価高めた重層的な検査判定体制

二段階説明で不安解消
がんではPET/CT推奨


 日本人の二人に一人が罹るといわれるがんなど命に係わる疾患の治癒率を高める上で重要な早期発見。その精度の高さで声価を高めたのが『羽生総合病院』だ。健診や人間ドックを行う健康管理センター長を兼ね、早期発見を担うセクションを統括する副院長池田真さんは、精度を追求する重層的な診断体制と高度の検査能力が、健診や人間ドックに特化した医療機関では望めない強みと強調する。
「例えば、マンモグラフィ読影はマンモグラフィ読影試験に合格した医師、脳ドックは脳神経外科医、心電図は循環器内科医というように各診療科の専門医が厳密に診断し、検査結果の判定を細分化してクオリティを高くしています。また、専門医だけでなく、臨床検査技師の視点も加えたダブルチェック、トリプルチェックで検査結果を分析し、判定の確度を維持しています。こうしたプロセスを重視しているため通常の健診より判定には少し時間がかかります。そうなりますと多くの方は結果が出るまで不安なものです。その不安解消のためにも検査当日にできる限り結果説明を行い、安心していただく、あるいは有所見の方は受診に結びつけるなどの対応を行います。つまり、一人ひとりの事情ををよく勘案した個別対応に心がけるというのが当センターのモットーです」
 加えて、池田副院長が強みとして挙げるのが検査能力と診療科との連携だ。
「当院の臨床検査技師のレベルは高く、例えばエコー検査ともいわれる超音波検査では、CT検査では見つからないような5㎜の乳がんや3㎜の膀胱がんも見つけるほど検査能力に優れています。また、健診で異常が見つかった場合は、当院の診療科の専門医の下で治療することができ、命を救うために必要な早期発見、早期治療がワンストップで可能になる医療体制も優位点と思っています」
 同院には、疾患診断のための多様な検査機器があるが、がんの早期発見で、臨床検査科栗原技術長が推奨するのが画像診断法PET/CT検査だ。
「PET/CT検査は、PET陽電子放出断層撮影とCTコンピュータ断層撮影とを融合させた最先端検査です。PETはがん細胞の活動状況を知ることを得意とし、CTは臓器の形をしっかりと映し出すことを得意としますので、その二つの画像を組み合わせることによって、通常検査の約10倍から20倍の検出能力があり、診断能力が向上します」
 同院では、2021年1月からPET/CT検査料金を9万円から7万円に引き下げ、受診者が検査を受けやすいようしたことからも、早期発見に力を注ぐ姿勢が伝わる。
(ライター/斎藤紘)

埼玉医療生活協同組合 羽生総合病院
TEL/048-562-3000 
Eメール/hanyuhp@fureaihosp.or.jp

患者さんとの対話を重視
質の高い医療を提供

難治性の疾患から
皮膚科日帰り手術まで


 埼玉県上尾市、北上尾駅から徒歩約5分のショッピングモール内に開設している『埼玉みらいクリニック』。呼吸器内科、一般内科、皮膚科、整形外科と幅広く設け、それぞれの科が連携しあうことできめ細かな医療を提供している。さらに、専門外来や特殊外来も同院の魅力。物忘れ外来、睡眠外来、骨粗鬆外来などの専門外来から、ダイエット外来、アンチエイジング外来などの特殊外来まで、様々な悩みやニーズに応えている。
 同院のモットーは、「質の高く、親しみやすい医療」。患者さんとのコミュニケーションを最も大事にしている。どんなにレベルの高い医療技術や治療もそこにコミュニケーションがなく、理解が得られなければ独りよがりの医療になってしまう。結果さえ良ければよいという医療ではなく、健康、疾患を理解する過程を大切にし、十分な時間を費やしてコミュニケーションをとり、信頼関係を構築することこそ、医療の大切なプロセスだと考えている。また、医療に絶対的な正解はない。高血圧一つをとっても、年齢や性別、社会歴、家族歴、他の疾患の合併などによって、目指すべき値は変わってくる。そして何をゴールにするかも患者さん一人ひとりの価値観によって異なる。患者さんと医師が信頼関係を構築し、それぞれのゴールを目指すことが重要だという。
 患者さんに健康や医学・医療についての見識を深めてもらうことを、同院では「ヘルスリテラシー」と呼ぶ。症状や治療方針について十分な説明をするため、診療時間は長くなりがちだが、「ヘルスリテラシー」に重きを置くゆえのこと。気になることや疑問に思ったことはなんでも質問してほしいという。
 また、必要な試験や検査を積極的に行い、診断に重きを置く。院長の岡本宗史さんは、大学病院で診断に至るまでのプロセスの重要性を学び、知識と技術を磨いてきた。その経験を還元し、社会の健康に寄与していきたいと語る。検査の必要性や病態の理解を患者さんと共有することを心がけている。
 患者さんと語り合うことを重視する同院なら、様々な病気を抱える人の不安も解消してくれそうだ。
(ライター/ナガノリョウ)

埼玉みらいクリニック
TEL/048-729-7811 
Eメール/info@om-clinic.jp
ホームページ 
https://www.om-clinic.jp/

一人で悩みがちな症状にも
豊富な経験と技術で丁寧に対応

泌尿器科や美容皮膚科で
老若男女の悩みを解決


 人に相談しづらい泌尿器の悩みや、加齢とともに始まる様々な皮膚の悩み。これらに地域密着の体制で治療を提供しているのが福岡県久留米市の『陶山クリニック』。泌尿器科と美容皮膚科のプロフェッショナルとして、老若男女の悩みに応えてきた。
 泌尿器科の悩みは、誰にもいえず一人で抱えがちで、「これくらいは大丈夫」と我慢を続けてしまうこともある。だが、痛みや違和感を放っておくと、病気が悪化したり、がんなど命に関わる病気の発見の遅れにつながることも。同院では尿検査を基本にし、必要に応じて超音波検査を実施。検査が必要な際には、説明して納得・同意を得たうえで行うので安心だ。院長の陶山俊輔さんは、久留米大学病院などで泌尿器の専門医として経験を積んだ。女性専門の外来も担当し、女性特有のトラブルにも多く取り組んできたプロとして、悩みにしっかりと対応してくれる。
 美容皮膚科では、永久脱毛やシミ取り、シワ取り、メディカルエステなどに幅広く対応。大きな医療機関でも扱っていないような最新機器も導入している。
 中でも、「EXILIS ULTRA 360 TM」がオススメだ。RF(ラジオ波)とウルトラサウンド(超音波)を同時照射する治療器で、タイトニング(たるみ、シワ)と部分痩せの効果が期待できる。脱毛には、最新の技術を搭載した新世代脱毛レーザー脱毛を導入。従来のレーザー脱毛に比べ、格段に痛みを軽減するうえに、脱毛効果も高く、照射回数も少なく済む。日焼けした肌など、色黒肌から色白肌までオールスキン対応。うぶ毛や男性の濃いヒゲにも効果を発揮する。福岡県で二院目に導入したという炭酸ガスレーザーは、イボやほくろ、盛り上がりのあるシミに非常に有効。深部組織や周辺の正常な皮膚にはダメージを与えることなく治療でき、メスで切除する場合と比べて傷跡が残りにくく、治りが早いのが特長だ。その他にも最新機器がずらり。肌の悩みに的確に応えてくれる。
 泌尿器の悩みからがん治療まで、さらにはお肌の悩みに、専門性の高い医療で応えてくれる同院。年齢・性別を問わず、悩んだ時にはぜひ相談したい。
(ライター/ナガノリョウ)

陶山クリニック
TEL/0942-65-7925
ホームページ 
http://suyama-clinic.jp/


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